フリーランスのDXコンサルタントとは？必要なスキルや将来性、成功のためのポイントを徹底解説。

近年、コンサルティングファームにおいてDXプロジェクトの経験を積んだコンサルタントや事業会社で自らDXを推進してきたビジネスパーソンの中で、フリーランスのDXコンサルタントとして独立することに興味を持つ方が増えています。

日本国内におけるDX（Digital Transformation）への取り組みはまだ途上段階にあり、今後も多くの企業がDXの知見を持つコンサルタントのサポートを必要としていくでしょう。そのような状況の中で、フリーランスのDXコンサルタントとしての活躍の場もさらに広がっていくことが予想されます。

本記事では、DX領域の専門スキルや実践経験を持つコンサルタントや事業会社で働くビジネスパーソンを対象に、フリーランスのDXコンサルタントとして必要とされるスキルや経験、独立する際の留意点、成功へのカギとなるポイントなどについて詳しく解説します。

フリーランスのDXコンサルタントとは

フリーランスのDXコンサルタントとは、DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する専門知識やスキルを活かし、外部の独立したプロフェッショナルとしてクライアント企業のDX推進を支援する個人のことを指します。

DXの定義は企業や組織によって多少異なりますが、多くの定義に共通しているのは、DXにおいてデジタル技術の活用は目的ではなく手段であり、ビジネスモデルや業務、組織、企業風土も含めた総合的な変革を通じて、顧客視点での新たな価値を創出することだと言えます。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

経済産業省

また、多くの企業が公表しているDX戦略では、DXを攻めと守りに分けて捉えることもあります。これは、DXの効果を「企業の生産性改善」と「新たな顧客価値の創出」に分類する考え方と言えます。この考え方からも、DXが単なるITやシステム導入の話ではなく、ビジネスや業務、組織自体の変革を伴う経営テーマであることが分かります。

以上のような定義を踏まえると、フリーランスのDXコンサルタントの業務や役割は、ビジネス戦略の策定、様々なバリューチェーンにおける業務改善、人材育成、組織風土変革、システム開発・導入など、非常に幅広い領域に及びます。実際、フリーランスのDXコンサルタント向けの案件では、多岐にわたる領域・テーマの案件が存在しています。

フリーランスのDXコンサルタントの将来性

企業のDX支援ニーズは今後さらに拡大していくと予想されるため、フリーランスのDXコンサルタントの将来性は非常に明るいと言えます。

Digital Transformationは大企業を中心に進展中だが、まだ道半ば

DX白書2023によると、大企業の9割以上がすでにDXに取り組んでおり、多くのDXプロジェクトが立ち上がっています。このことは、DXコンサルタントへの支援ニーズも増加していることを意味します。今後は中堅・中小企業においてもDXへの取り組みが加速すると考えられ、DXコンサルタントの案件機会はさらに増加すると予想されます。

企業のDX投資はさらなる拡大が見込まれる

国内企業のDX投資は拡大傾向にあり、予算面からもフリーランスのDXコンサルタントなど外部人材への支援ニーズは高まっていくと考えられます。

富士キメラ総研が発表した『2023 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望 市場編／ベンダー戦略編』では、2022年の国内DX投資額は2兆7,277億円であり、2030年には6兆5,195億円にまで拡大すると予想されています。

DXを推進するための人材が量・質ともに不足

企業におけるDX推進の機運の高まりや投資の確保が進む一方で、DX推進に最も重要な人的リソースが量・質ともに不足しているのが現状です。

DX白書2023によると、人材の量・質ともに「大幅に不足している」と回答した企業の割合が前年調査時よりも増加しており、ともに約5割程度に達しています。人材リソースが不足する企業では、必然的に外部人材への支援ニーズが生まれるため、フリーランスのDXコンサルタントにとっては案件参画の機会が増加していると言えます。

DX案件の種類（案件例の紹介）

DX案件には、上流の戦略策定や新規事業企画から、実際のシステムや業務構築まで、様々な領域・テーマの案件があります。ここでは、DX案件の具体例について紹介します。

この他にも多種多様なDX案件で、随時フリーランスのDXコンサルタントを募集しているため、案件紹介サービス等で自身の専門性やスキルとマッチした案件を探してみましょう。

フリーランスのDXコンサルタントに必要なスキルや経験

DX案件には様々な領域・テーマがあるため、案件によって重視されるスキルや経験は異なります。しかし、企業のDXを推進できる人材として、一般的には以下のようなスキルや経験を有していることが求められています。

デジタル戦略策定

DXでは、新たな顧客価値創出や生産性向上の手段としてデジタル技術を活用します。そのため、DXコンサルタントには、最新のテクノロジーの実効性や課題、制約条件などを踏まえて、「クライアントのビジネスはDXによってどのような姿を目指すべきか」、「目指す姿を実現するためにどのようなDX施策を推進していくか」といったデジタル戦略を描くスキルが求められます。

業界・業務知見

DXで成果を出すためには、その業界における課題や業務の実態を踏まえて、実効性・実現性のあるDX施策を推進する必要があります。そのため、DXコンサルタントには特定の業界や業務に対する深い知見を有していることが求められます。

新規事業企画・立ち上げ

DXでは新規事業やサービスの企画および立ち上げが行われることが多いです。そのため、DXコンサルタントには、マーケット分析や顧客ニーズ調査、顧客体験設計、ビジネスモデル作成、収益シミュレーションなど、新規事業企画に必要なスキルが求められます。また、立ち上げにおいては様々なステークホルダーと調整しながら実現していく必要があるため、プロジェクトを管理・推進するPMOスキルも必要となります。

テクノロジー知見

DXではテクノロジーの活用が鍵となるため、DXコンサルタントはAI、IoT、データ、クラウドなどの最新テクノロジーについて、「何ができて、何ができないのか」「課題や制約条件は何か」「技術力の高いベンダーはどこか」などの知見を有している必要があります。また、業界特有の最新技術トレンド（例えば、製造業におけるデジタルツインやスマートファクトリー、バーチャルエンジニアリングなど）についても理解しておくことが求められます。

システム開発経験

DXを実現していくうえで、システムの導入や開発が必要となります。そのため、DXコンサルタントはシステムに必要な要件の定義、システム評価・選定、開発PMOなどの経験を有していると良いでしょう。特に難易度の高い大規模なシステム導入やアジャイル開発の経験などがあると、DXコンサルタントとしての引き合いはより強くなります。

チェンジマネジメント

DXでは、単にシステムを導入するだけでなく、既存の業務や組織形態を変革することが必要です。業務や組織形態が変わる過程では、従業員からの不満や抵抗が障壁となることも少なくありません。そのため、DXコンサルタントには、適切な順序・タイミングでステークホルダーとコミュニケーションを取り、調整・合意形成をしていく力が求められます。また、たとえ厳しい抵抗にあったとしても、企業として正しい方針であるならば、粘り強くやり遂げるような胆力も必要となります。DXコンサルタントとして、このようなチェンジマネジメントのスキルを有していることは大きな武器となります。

UI・UXの理解

DXでは、顧客とのタッチポイントとなるサービスの立ち上げや既存の顧客体験の改善などが行われることが多いです。顧客に対して優れた体験を提供するためには、あるべきカスタマージャーニーを描き、快適なユーザーインターフェースを実現していくUI/UXの理解・スキルが必要となります。

BPRの知見

DXでは、業務のデジタル化も数多く実施されています。業務のデジタル化においては、既存の業務のままシステム化をしても効果が薄く、デジタル化を前提としたうえであるべき業務を設計し直し、システムを導入していくBPR（ビジネスプロセス・リエンジニアリング）が必要となります。そのため、DXコンサルタントとして、BPRの経験を有していることも求められるスキルの一つです。

フリーランスのDXコンサルタントの報酬単価・年収

大手案件紹介サービスが公開している案件情報（230件）をもとに、DX案件の月額報酬単価を算出したところ、全体の平均金額は約143万円という結果になりました。

案件タイプ別の月額報酬単価は以下の通りです。DX案件の中でも、特にDX戦略や新規事業立ち上げに関する案件の単価が高い傾向にあります。

ただし、実際の月額報酬単価は発注元の企業規模、求められる人材の職位、英語対応の有無などによって大きく変動します。

案件タイプ	月額報酬単価の平均
DX戦略	164万円
新規事業企画	170万円
業務デジタル化	140万円
システム企画・開発	134万円
DX組織・人材開発	129万円

＜算出方法＞

• High Performer Consultant、フリーコンサルタント.jp、フリーコンサルBizがウェブサイト上で公開している案件の単価情報をもとに算出
• キーワード検索「DX」にて表示された案件が計算対象
• 単価は各案件で設定されている最大の報酬金額で計算

フリーランスのDXコンサルタントにおすすめの案件紹介サービス6選

重要なポイント

ハイパフォコンサル

サービス名：	ハイパフォコンサル
運営会社：	INTLOOP株式会社
得意領域：	IT/DX（特にPMO） ※案件数が多いので、他領域の案件も豊富
おすすめ利用者：	コンサル出身者、SIer出身者、事業会社出身者
公式サイト：	https://www.high-performer.jp/consultant/

quickflow（クイックフロー）

サービス名：	quick flow（クイックフロー）
運営会社：	株式会社 WonderCamel
得意領域：	IT/DX（特にSAP）
おすすめ利用者：	コンサル出身者、SIer出身者
公式サイト：	https://quickflow.jp/

アビリティクラウド

サービス名：	アビリティクラウド
運営会社：	イグニション・ポイント フォース株式会社
得意領域：	戦略/業務・IT/DX
おすすめ利用者：	コンサル出身者、SIer出身者
公式サイト：	https://consultant.abilitycrowd.com/

foRPro

サービス名：	foRPro(フォープロ)
運営会社：	株式会社Regrit Partners
得意領域：	戦略/業務、IT/DX
おすすめ利用者：	コンサル出身者
公式サイト：	https://for-professional.jp/

プロフェッショナルハブ

サービス名：	プロフェッショナル ハブ
運営会社：	株式会社エル・ティー・エス リンク
得意領域：	IT/DX
おすすめ利用者：	コンサル出身者、SIer出身者
公式サイト：	https://professional-hub.jp/

フリーランスのDXコンサルタントが持っておくとよい資格

前提として、フリーランスのDXコンサルタントにとって最も重要なのは資格ではなく、十分なスキルや知見、実績を有していることです。

一方で、そのスキルや実績の証明となる資格を持っていることで、実力が拮抗した他のフリーランスコンサルタントと比較された際に、優先的に案件が決まる可能性はあるでしょう。

DX案件は幅広いため、フリーランスのDXコンサルタントに必要な資格やスキルは、実際にはその専門領域によって異なります。例えば、特定のパッケージのシステム開発・導入において専門性を持つコンサルタントであれば、パッケージの資格を持っていることが武器になります。例えば、SAPの認定コンサルタント資格などです。

そのため、本章ではどの領域・テーマに携わるDXコンサルタントであっても、共通して持っておくとよい資格について紹介します。

ITストラテジスト

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による国家資格である「ITストラテジスト」は、フリーランスのDXコンサルタントが持っておくとよい資格の1つです。

ITストラテジストは、「高度IT人材として確立した専門分野をもち、企業の経営戦略に基づいて、ビジネスモデルや企業活動における特定のプロセスについて、情報技術（IT）を活用して事業を改革・高度化・最適化するための基本戦略を策定・提案・推進する者。」を対象とした試験となっています。ITを活用した事業立ち上げや業務改革ができることを証明する資格であるため、DXコンサルタントに必要なスキルや知見の証明となるでしょう。

ただし、ITストラテジストは12ある「情報処理技術者試験」の中でも最難関の資格であり、合格率は約15%程度となっています。非常に難易度が高く、高度なIT知識が要求されるため、基本的には既に応用情報技術者試験や基本情報技術者試験などに合格している方などが受験する資格です。

IT知識がある方でも、合格するためには100~200時間程度の勉強時間が必要とされているため、すでにシステムプロジェクトの経験が豊富な方にはおすすめしますが、あまり知識に自信がない方は、資格を取得するよりもフリーコンサルとしての活動を優先することをおすすめします。

参考：独立行政法人情報処理推進機構（IPA）

応用技術者試験

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による国家資格である「応用技術者」も、フリーランスのDXコンサルタントが持っておくとよい資格の1つです。

応用技術者試験は、「ITを活用したサービス、製品、システム及びソフトウェアを作る人材に必要な応用的知識・技能をもち、高度IT人材としての方向性を確立した者」を対象としています。

プログラマーやエンジニアの受験者が多く、システム開発のプロジェクトマネジメントの知識に加えて、データベースやネットワークなどのインフラに関する知識なども身につくため、DXコンサルタントはこの資格を取得することで、開発者とのコミュニケーションが円滑になるでしょう。

ただし、応用技術者試験も難易度は高く、合格率は20~30%程度となっています。フリーコンサルとして活動をしていく中で、試験勉強の時間を確保できそうであれば、取得を検討してみても良いかもしれません。

参考：独立行政法人情報処理推進機構（IPA）

DX検定™

一般社団法人日本イノベーション融合学会による資格である「DX検定™」は、フリーランスのDXコンサルタントがDXに関する知識を有していることを客観的に証明するうえで、有効な資格の1つでしょう。

DX検定™は、先端IT技術トレンドとビジネストレンドを幅広く問う知識検定として、2018年から開始されました。

1,000点満点中の獲得スコアに応じて「レベル認定証」が発行される形式で、

• スコア600以上：DXスタンダードレベル
• スコア700以上：DXエキスパートレベル
• スコア800以上：DXプロフェッショナルレベル

とされており、レベル認定証は2年間有効です。

なお、DX検定™のレベル認定証は、「オープンバッジ」と呼ばれる、IMS Global Learning Consortium, Inc.が定める世界標準規格Open Badgesに準拠したデジタル証明・認証であるため、オフィシャルな資格証明としてSNSやメールの署名、名刺などに掲載することも可能です。

参考：一般社団法人日本イノベーション融合学会

コンサル未経験でも、フリーランスのDXコンサルタントになれる？

コンサルティングファームでの就業経験がなくても、事業会社などで実際にDXを推進・実現してきた経験があれば、フリーランスのDXコンサルタントとして活躍することは可能です。

実際、2万人以上の登録者がいる大手の案件紹介サービス「フリーコンサルタント.jp」によると、コンサルティングファーム出身者は登録者の2割程度で、残り8割は事業会社の情報システム・企画・新規事業部門などで活躍してきた人材などが占めているとのことです。さらに、DX案件のニーズの高まりを受けて、登録者の7割がDXの推進に関わってきた人材であることを公表しています。

フリーランスのDXコンサルタントとして独立する際の注意点

十分なスキル・経験を積んでから独立する

フリーランスのコンサルタントとして独立すると、個人として「何ができるのか」を問われます。そのため、自信を持ってアピールできるスキルや知見がなければ、案件を獲得できない可能性もあります。また、フリーランスという働き方は景気の影響を受けやすく、急に案件数が少ない状況になってしまうかもしれません。そのような時でも案件を獲得できるような十分なスキル・経験が必要です。

フリーランスのDXコンサルタントとしての独立を考えていたとしても、もしかするとあと数年はコンサルティングファームや事業会社で経験を積んだ方が良い可能性もあります。まずは案件紹介サービスに登録して引き合い情報などを確認するなど、独立については慎重に検討しましょう。

将来もニーズが見込めるスキルや知見を持っている必要がある

たとえ自信のあるスキルや知見があったとしても、それに対するニーズがなければ案件を獲得することはできません。移り変わりの早い現代において、過去のスキルや知見も陳腐化しやすくなっています。自身が持つスキルや経験が今後もニーズを見込めるものなのかについては慎重に判断しましょう。また、独立後も適宜需要を確認しながら、新たなスキルや知見を身につけていくことも重要です。

デジタルだけでなくビジネスの知見も必要

フリーランスのDXコンサルタントとして活躍していくためには、先端テクノロジーやシステム開発などのデジタルの知識だけでなく、業界課題やビジネスモデルなどのビジネス知見も必要です。DXとは単なるシステム導入ではなく、ビジネスモデルや業務を変革し、新たな顧客価値の創出や生産性向上を実現していくことです。そのため、デジタル知識に自信がある方も、ビジネス知見も十分であるかをよく確認しましょう。

フリーランスのDXコンサルタントとして成功するためのポイント

案件紹介サービスを適切に活用する

フリーランスのDXコンサルタントとして活躍するうえで最も重要なことは、自身が参画するDX案件を継続的に見つけていくことです。フリーランスとして独立すると自ら営業をする方もいますが、個人でアプローチできる範囲には限りがあります。近年は、フリーランスのコンサルタント向けの案件紹介サービスが数多く登場しており、実際多くのフリーコンサルタントは案件紹介サービスを活用することで効率的に案件を探し、自身にマッチした案件を獲得しています。

案件紹介サービスを利用する際は、まずは複数のサービスに登録し、実際に紹介される案件を確認しながら自身に合ったサービスを見つけることが重要です。ウェブサイト上で公開している案件以外にも非公開案件を多数扱っているサービスもあり、その中で自身にマッチした案件をプライム案件（一次請け案件）として紹介してくれるサービスを見つけることで、高単価・好条件での案件獲得が可能になるでしょう。