コンサルタントのための副業ガイド：案件の探し方から絶対に守るべき注意点まで

コンサルティングファームで活躍するコンサルタントの中には、自身のスキルを磨き、キャリアアップを目指す中で、副業に興味を持ったことがある方も多いのではないでしょうか。副業は、本業とは異なる領域で経験を積むことができ、今では多くのビジネスパーソンがキャリア形成の1つの手段として活用する機会となっています。

しかし、コンサルタントが副業を始める場合、その職業柄から勤務先のファームが就業規則で副業に制約を課しているケースが多く、慎重に手続きを進める必要があります。

本記事では、大手コンサルティングファームなどに勤めるコンサルタントが、副業を始める際に知っておくべき、案件の探し方から絶対に守るべき注意点、おすすめの案件仲介サービスまでを詳しく解説します。副業を通じて、自身のスキルを磨き、キャリアの可能性を広げたいすべてのコンサルタントに、ぜひ参考にしていただければ幸いです。

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コンサルタントでも副業は可能

コンサルティングファームに勤務するコンサルタントは、社内の就業規則で副業が禁止されていない限り、自身の専門知識やスキルを活用し、本業とは別に副業としてコンサルティングサービスを提供したり、新規サービスの立ち上げを伴走支援したりすることが可能です。

近年、働き方改革や個人のキャリア形成への関心の高まりを受け、副業に対する社会的な注目度が増しています。厚生労働省が企業の就業規則作成の参考として提供している「モデル就業規則」においても、2018年の改訂で「許可なく他の会社などの業務に従事しないこと」という文言が削除され、代わりに「労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる」という規定が新たに設けられました。

“労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。”

厚生労働省　モデル就業規則

このような社会の流れを受け、情報漏洩や本業への影響、競業避止などの観点から副業に慎重だったコンサルティングファームでも、徐々に副業を認める動きが出てきています。

コンサルタントが副業をするメリット

実践的なスキルアップができる

コンサルタントが副業をするメリットの1つは、実践的なスキルや知見を高められることです。近年、コンサルティングファームが支援する案件では、戦略や企画だけでなく、実行フェーズまで含めたEnd to Endの支援が求められています。VUCAの時代と呼ばれる現在、目まぐるしく状況が変化する中で、戦略は一度立てたら終わりではなく、実行しながら状況に合わせて見直す必要があります。また、事業会社側で人的リソースが不足しているため、実行まで支援してほしいというニーズも高まっています。

そのため、最近のコンサルティングファームは、戦略、業務改善、システム開発・導入の範囲から、システム保守やマーケティング施策実行などのより実務に近い領域にまで支援範囲を広げています。このような状況下で、コンサルタントはより実践的なスキルや経験も求められるようになってきています。

戦略立案やサービス企画などの上流工程では、短期間での広範かつ深いリサーチによる大量のインプットやロジカルシンキングを活用した分析・整理、およびそれに基づく戦略ストーリーの立案によって、クライアントに対して高い価値を提供できていました。しかし、実行フェーズになるほど、より詳細で具体的な施策実施の”コツ”といった、実際の成功・失敗体験に基づく知見がなければクライアントに「新たな視点や気づき」などの価値を提供しづらくなります。また、実行フェーズで最も重要な「成果」を出すことも難しくなるでしょう。

コンサルタントは副業を通じて、企画・検討だけでなく、実際に施策を実施し、効果を検証し改善するPDCAサイクルを自ら回す経験を積むことで、コンサルティングファームで働くコンサルタントとしても実力を高めることができます。

希望する業界や規模のプロジェクトに関われる

大手コンサルティングファームなどで勤務する場合、アサインの都合上、必ずしも本人の希望通りのプロジェクトに配属されるとは限りません。コンサルタントとして、特定の業界に関わりたいと考えていたり、大規模プロジェクトよりも小規模体制のプロジェクトに入って全体を俯瞰したいといった自身の希望を、副業を通じて叶えられる可能性があります。

副業では、本業では関われない業界やプロジェクトに参加することができます。例えば、本業では大手企業の大規模プロジェクトに従事している場合でも、副業ではスタートアップ企業の小規模なプロジェクトに関わることが可能です。これにより、様々な業界や規模のプロジェクトを経験し、コンサルタントとしての視野を広げることができるでしょう。

また、副業では自身の希望や強みを活かしたプロジェクト選びができるため、専門性を深めることにもつながります。特定の業界や領域に特化し、その分野での知見を深められる機会となるでしょう。

リスクの小さい形で将来の起業・転職に向けた準備・試行ができる

コンサルタントが副業をするメリットの1つに、本業を続けたまま、将来の起業や転職に向けた準備や試行ができる点が挙げられます。コンサルタントとして働いている方の中には、将来は自身でスタートアップを起業したいと考えている方もいるでしょう。副業として、実際にスタートアップで土日に働いてみることで、起業の良さや大変な点、自身が身につけるべきスキルやマインドセットなどを学ぶことができます。

また、将来的に特定の業界・分野のスペシャリストになることを目指し、事業会社への転職を考えている場合も、副業でその業界や分野の会社で実際に働いてみることで、イメージと実際のギャップを埋め、納得感と自信を持って転職活動に取り組むことができるでしょう。

副業は、本業を続けながらリスクの小さい形で新たな領域に踏み出すことができる機会です。起業や転職といった大きな決断を下す前に、副業で実際に経験を積むことで、自身の適性や興味・関心を確認できます。

人脈を広げられる

コンサルタントが副業をすることで、普段の業務では出会えない業界や企業の方との人脈を築ける可能性があります。コンサルティングファームのクライアントは、比較的大企業が多いですが、副業では中小企業やコンサルティングファームとのつながりが薄い業界の企業、スタートアップ企業などの支援をすることがあります。そういった方々とのつながりができることで、個人のキャリアの可能性が広がるでしょう。

副業を通じて知り合った人々は、将来的に貴重な財産となる可能性があります。例えば、副業で一緒に働いた方の中から、将来一緒に起業する創業メンバーが見つかるかもしれません。また、異業種の人脈は、新たなビジネスアイデアや協業の機会をもたらしてくれるでしょう。

コンサルタントにとって、多様な人脈は、自身のキャリアを切り開く上で重要な役割を果たします。副業は、そうした人脈を築く絶好の機会といえるでしょう。

収入増

コンサルティングファームに勤めるコンサルタントは、一般的に高収入であるため、収入増を目的として副業を始めるケースは多くありません。しかし、副業をすれば収入は増えます。

本業が忙しいため、土日に数時間副業に従事するだけでも、場合によっては月に数万円から数十万円を稼ぐことが可能でしょう。

コンサルタントの副業の特徴と案件例

コンサルタントが参画する副業案件は、大きく以下の3種類に分類できます。

• スポットコンサル型案件
• プロジェクト型案件
• 顧問・アドバイザリー型案件

このうち、「顧問・アドバイザリー型案件」は、大手企業でCxOクラスを務めたビジネスプロフェッショナルなシニアが中心となり、月数回のアドバイス提供に対して定額で報酬を得るものです。この案件では、個人としての権威性が非常に重要なため、コンサルティングファームではパートナークラス以上でなければあまり縁がないといえるでしょう。

そのため、多くのコンサルタントにとっては、「スポットコンサル型案件」もしくは「プロジェクト型案件」が副業の主な選択肢となります。

「スポットコンサル型案件」とは、1時間程度のインタビューを中心とした短時間の案件のことで、コンサルタント自身もコンサルティング業務の中で利用したことがあるかもしれません。コンサルタントが利用するビザスクやGLGなどのプラットフォームでは、特定の業界での業務経験を持つ事業会社の人材が数多く見られますが、実はコンサルタントを対象としたような以下のような案件もあります。

このようなツール選定や課題整理・論点設定などは、コンサルティングファームのコンサルタントが豊富な経験を持つ領域であり、価値を発揮しやすいでしょう

一方、「プロジェクト型案件」は、一定期間の間、週数時間程度の稼働で依頼先の課題解決に取り組むものです。依頼元の規模や依頼内容によって報酬金額は異なりますが、週数時間の対応で月数万円～数十万円程度の報酬となることが多いです。広告やEC、人材採用などの具体的な業務経験を求めるものも多いですが、以下のようなコンサルタント向けの案件もあります。

調査やBPRのための業務整理・改善提案などは、多くのコンサルタントが得意としている領域といえます。

もちろん、副業案件では本業とは別の経験を積みたい場合は、コンサルティングとは関係のない業務内容に応募してみてもよいでしょう。副業案件では、スタートアップや小さな旅館などのスモールビジネスの経営改善提案など、企業のごく一部分の課題を取り出したものではなく、事業全体を俯瞰しながら検討する必要のある案件も多く、チャレンジングな一方で、非常にやりがいがある案件も多いです。

コンサルタントが副業をする際の注意点

会社の就業規則で副業が禁止されていないか確認する

コンサルタントが副業をする際に最も注意すべきことは、所属するコンサルティングファームの就業規則で副業が禁止されていないかを確認することです。

そもそも、副業は法律（憲法）では禁止されておらず、原則として本業の労働時間外であれば副業を行うことは個人の自由です。しかしながら、雇用主である企業が、競業避止義務や秘密保持義務、職務専念義務などの理由から、会社の就業規則上で副業禁止を定めていることが多いです。就業規則は法的効力をもつため、就業規則で副業が禁止されているにもかかわらず副業をした場合、懲戒処分の対象となる可能性があります。

コンサルティングファームについても、MBBやアクセンチュア、Big4などの大手ファームでは、情報漏洩防止などの観点から、副業を禁止または制限しているケースが多いです。コンサルティングファームではクライアントの重要な情報に触れる機会が多いため、コンサルタントが個人の活動の中で、うっかり情報を漏らしてしまった場合のリスクが大きいことも背景にあるでしょう。

そのため、コンサルタントが副業をする場合は、まず会社の就業規則をしっかりと確認することが重要です。副業を認めている場合も、事前に会社への申請・許可が必要なケースが多いため、後から問題とならないよう、しっかりと手続きを実施することが求められます。

クライアントにしっかりと価値を提供する

副業であったとしても、仕事として受ける以上は、アウトプットの品質にこだわり、クライアントにしっかりと価値を提供することが重要です。副業の”副”という文字から、本業よりも優先度を下げて考える人も中にはいますが、クライアントからすれば副業であるかどうかは関係ありません。クライアントには、お金を払ってでも解決したい課題があり、その課題解決をプロフェッショナルであるコンサルタントに依頼しているのです。

そのため、副業案件を受けた際は、本業と同様に、クライアントの期待値を超えることを意識し、高い品質のサービスを提供することが求められます。コンサルタントとしての誇りを持ち、クライアントの課題解決に全力で取り組むことが重要です。

本業をおろそかにしない

副業を始めたために、本業がおろそかになってしまえば本末転倒です。副業を始める際は、現在の自分の稼働状況を踏まえて、無理なく対応できるかどうかを慎重に検討する必要があります。本業のコンサルティングプロジェクトでは、問題が発生して突発的に多忙となることもあります。そのようなリスクも考慮に入れ、責任あるプロフェッショナルとしてタスクマネジメントを行っていくことが求められます。

もし、個人としての活動により注力していきたいと考えるようになった場合は、フリーランスコンサルタントとして独立することを検討すべきでしょう。

ワークライフバランスへの影響

本業だけでも多忙なコンサルタントが副業を始める場合、土日に稼働することも多くなります。自身のプライベートの状況や理想のワークライフバランスを踏まえて、副業をしても問題ないかどうかを慎重に検討する必要があります。

コンサルタントは、平日は長時間労働が常態化していることが多く、土日は貴重な休養の機会となっています。そのような中で副業を始めることは、心身の健康や私生活に大きな影響を及ぼす可能性があることを理解し、副業を始めるかどうか判断しましょう。

副業所得が20万円を超える場合は確定申告を忘れない

副業の所得が20万円を超える場合は、確定申告が必要となります。所得とは、売上（収入）から経費・控除を差し引いた金額のことです。副業所得が20万円を超えているにもかかわらず確定申告をしない場合、本来納めるべき所得税の納付に加えて、無申告加算税や延滞税などのペナルティが科される可能性があります。

No.1900 給与所得者で確定申告が必要な人

1か所から給与の支払を受けている人で、給与所得および退職所得以外の所得の金額の合計額が20万円を超える人

国税庁

副業所得が20万円以下でも住民税の手続きは必要

副業所得が20万円以下であったとしても、1円でも利益がある場合は市区町村に対する住民税の申告が必要となります。所得税および住民税は個人の所得に対してかかる税金ですが、課税主体がそれぞれ異なっており、所得税は国が課税し、住民税は都道府県または市区町村が課税しています。国の税金である所得税については、副業の所得が20万円以下であれば確定申告は不要という特別措置が設けられていますが、住民税については同様の措置はないため、申告が必要となっています。

副業所得が20万円を超えており確定申告を実施した場合は、申告した内容が税務署から市区町村に連携され、正しい所得額に基づいて住民税額が決定されますが、確定申告を行わない場合は市区町村の役所で住民税の手続きを行う必要があります。もし住民税の申告をしない場合、本来の住民税額に加えて延滞税が科せられる可能性があります。

会社に副業はバレる？

会社に副業をしていることを知られてしまうリスクをゼロにすることは難しいです。

住民税の納税額は前年度の所得によって決まるため、副業によって所得が増えるとその分住民税も増加します。通常、会社員は住民税について特別徴収の方式をとっており、毎月の給料から住民税が天引きされ、会社が住民税を自治体に代わりに納めています。そのため、会社は自社の給与の増加幅よりも住民税が増えている場合に気づくことができ、副業がバレてしまう可能性があります。

このリスクを軽減する方法として、住民税の納付方法を給料から天引きされる「特別徴収」ではなく、自分で納める「普通徴収」にすることも可能です。しかし、自治体の多くは特別徴収を推奨しており、必ず普通徴収を選択できるとは限りません。

つまり、副業がバレるリスクを完全に排除することは難しいのです。特に大手のコンサルティングファームでは、コンプライアンスの意識が高く、副業がバレてしまうと重い懲戒処分を受けてしまう可能性もあります。
コンサルタントという職業柄、副業に関しては公明正大に社内で可否を確認し、堂々と副業に取り組めるようにすることをおすすめします。

コンサルタントの副業の始め方

1. 会社の就業規則の確認・必要な申請を実施
2. 副業案件を探す
3. 面談などを通じて条件をすり合わせ契約

会社の就業規則の確認・必要な申請を実施

副業を始める前に、まずは所属するコンサルティングファームの就業規則を確認し、副業の可否や制約、必要な社内手続きを把握しましょう。手続きには想定以上に時間がかかることもあるため、余裕を持って社内の関係部署に相談し、手続きを進めることが重要です。

副業が認められている場合でも、事前の申請や許可が必要なケースが多いです。必要書類を揃え、上司や人事部門に相談しながら、適切な手続きを行いましょう。会社の規定に反した副業は、懲戒処分の対象となる可能性があるため、慎重に対応することが求められます。

副業案件を探す

社内手続きが完了したら、自分が参画できる副業案件を探します。つながりや伝手がある場合は、自分で直接案件を探すこともできますが、大半の人はそのような伝手を持っていないでしょう。

そのような場合は、クラウドソーシングサイトや副業案件の仲介エージェントを活用するのが効果的です。これらのサービスでは、様々な企業からの副業案件が掲載されており、自身のスキルや経験に合った案件を見つけることができます。

面談などを通じて条件をすり合わせ契約

良さそうな案件が見つかったら応募してみましょう。書類選考の後に面談が実施されることが多く、面談では自身のスキルや経験をアピールするとともに、期待される役割や業務内容についてもしっかりとすり合わせをすることが重要です。

また、副業で案件を獲得する上では、なぜ自分がその案件に副業として関わりたいのかという理由や目的を明確に説明することが求められます。単に報酬や経験を得るためというだけでなく、その案件に対する熱意や、自身の強みをどのように活かせるのかを伝えることが、クライアントからの信頼を得るために不可欠です。

コンサルタントとしての専門性や実績に加え、その案件に取り組む明確な理由と熱意を示すことで、クライアントにとっての価値を訴求しましょう。自身のスキルと案件のマッチングを丁寧に説明することが、副業案件の獲得につながります。

面談で条件が合えば、契約を結ぶことになります。報酬や作業内容、納期などを明確にし、書面で契約を交わすことが重要です。副業では、本業との両立が求められるため、作業量や締め切りについては慎重に見積もる必要があります。また、副業先での守秘義務や成果物の取り扱いについても、契約時に明確にしておきましょう。

コンサルタントの副業案件の探し方

コンサルタントが副業案件を探す方法は大きく4つあります。

1. クラウドソーシングサイトで探す
2. 副業案件仲介エージェントを通じて探す
3. フリーコンサル向け案件仲介エージェントを通じて探す
4. 自身の伝手やつながりで探す

1. クラウドソーシングサイトで探す

クラウドソーシングサイトとは、企業や個人事業主が発注（アウトソーシング）したい業務を案件としてサイト上で不特定多数の人に向けて掲載し、その案件を受注したい企業や個人事業主がいれば、マッチングとなり、業務委託契約を締結できるウェブサイトのことです。

クラウドソーシングサイト上では、副業向けの様々な案件が掲載されており、コンサルタントが仕事を探すための1つのチャネルとなり得るでしょう。サイトを通じて、自身のスキルや経験に合った案件を探すことができます。

一方で、クラウドソーシングサイトには多種多様な案件が掲載されているため、コンサルタントに適した案件を見つけづらい場合もあります。また、報酬水準がコンサルタントの期待値よりも低い案件も多いため、案件選びには注意が必要です。

2. 副業案件仲介エージェントを通じて探す

副業案件仲介エージェントとは、サービスに登録した副業案件を探すビジネスパーソンに対して、エージェントが案件情報を紹介し、契約や単価交渉などのエンドクライアントとのやり取りの代行まで行うサービスのことです。

これらのエージェントでは、企業から受け取った副業案件の情報を、登録しているユーザーとマッチングします。案件情報はサイト上などで一般公開されていないため、実際にどのような案件があるかは登録してみないと分かりませんが、週1日で月額20万円程度の案件など、比較的高単価な案件も揃っているのが特徴です。多忙なコンサルタントにとっては、企業との契約などの業務を代行してもらえる点も大きなメリットといえるでしょう。

3. フリーコンサル向け案件仲介エージェントを通じて探す

近年、コンサルティングファームのコンサルタントが独立し、フリーランスのコンサルタントとして活躍するケースが増えています。このフリーランスコンサルタントが案件を探す際に活用しているのが、フリーコンサル向けの案件仲介エージェントです。

このようなエージェントは急増しており、数多くのエージェントが存在しています。これらのエージェントでは、フリーランスのコンサルタントに特化した案件が集まっており、コンサルタントの専門性を活かせる案件が見つかりやすいのが特徴です。

中には、フリーランス向けだけでなく、副業希望者に対しても低稼働率の案件を紹介してくれるエージェントもあります。これらのエージェントは、ブティックファームなどのコンサルティングファームが運営元であることも多いため、コンサルタントの本業の忙しさなども理解した上で、副業案件の提案をしてくれるところが魅力です。

4. 自身の伝手やつながりで探す

自身が持つ伝手やつながりで副業案件を探すことができる方は、直接探してみてもよいでしょう。仲介手数料などのマージンも取られず、条件面や働き方などで様々な融通が効くケースもあるため、副業を検討しているコンサルタントは、一度自身の知り合いを通じて探すことができないか検討してみるのも良いかもしれません。ただし、本業でつながりのあるクライアントから案件を受けてしまうと、競業避止義務違反となってしまう可能性があるため、十分に注意が必要です。

おすすめの案件仲介エージェント・クラウドソーシングサイト

• 副業案件仲介エージェント（プロジェクト型）
• フリーコンサル向け案件仲介エージェント（プロジェクト型）
• クラウドソーシングサイト（スポットコンサル型）
• クラウドソーシングサイト（プロジェクト型）

フリーコンサル向け案件仲介エージェント（プロジェクト型）のおすすめ

CONSULTANT DATA BANK

サービス名：	コンサルデータバンク
運営会社：	KICK ZA ISSUE 株式会社
得意領域：	業務、IT/DX
おすすめ利用者：	コンサル出身者
公式サイト：	https://consul-data-bank.com/

Experty

サービス名：	Experty
運営会社：	コロニー株式会社

副業案件仲介エージェント（プロジェクト型）のおすすめ

BIZ-directors

サービス名：	BIZ-directors（ビズ・ディレクターズ）
運営会社：	株式会社ビースタイル スマートキャリア

HiPro Biz

サービス名：	HiPro Biz
運営会社：	パーソルキャリア株式会社

CXO works

サービス名：	CXO works
運営会社：	株式会社アイドマ・ホールディングス

クラウドソーシングサイト（スポットコンサル型）のおすすめ

コンパスシェア

サービス名：	コンパスシェア
運営会社：	アクシスコンサルティング株式会社

QEEE

サービス名：	QEEE
運営会社：	INTLOOP株式会社

クラウドソーシングサイト（プロジェクト型）のおすすめ

Skill Shift

サービス名：	Skill Shift
運営会社：	株式会社みらいワークス

よくある質問

土日だけ稼働でも副業できる？

土日のみの稼働で問題ない副業案件も多くあります。

勤務先が副業OKかどうかは、どのように確認する？

会社のイントラサイトにある就業規則を確認しましょう。不明点がある場合は、HRにメールで問い合わせると良いでしょう。

副業ではなく、フリーランスコンサルタントとしての「独立」を考えている方は、以下の記事も是非ご覧ください。