【徹底解説】コンサルファームから総合商社への転職

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ポストコンサル転職 総合商社

コンサルティングファームで働く方の中には、ポストコンサルキャリアとして総合商社への転職に興味を持っている方も多いことでしょう。総合商社は高給であり、事業投資や子会社経営などに関わることができるため、ポストコンサルキャリアとして非常に人気のある転職先の1つです。

しかしながら、総合商社への中途入社は非常に狭き門となっています。以下は5大商社(三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅)が公開しているキャリア採用の人数と中途採用比率です。全体的な傾向として、徐々に中途採用数は増加しているものの、まだまだ採用数は限られていることが分かります。そして、このわずかな枠に対して、コンサル業界をはじめ、投資銀行やメーカーなどのトップタレントから応募が殺到するため、非常に高い倍率となっています。

\ 5大商社の中途採用数と中途比率の推移 /

20192020202120222023
三菱商事N/A21名
(14%)
16名
(12%)
43名
(26%)
99名
(44%)
三井物産26名
(14%)
42名
(19%)
42名
(24%)
63名
(33%)
92名
(45%)
住友商事35名
(14%)
27名
(15%)
20名
(16%)
75名
(43%)
N/A
伊藤忠商事N/A7名
(6%)
1名
(1%)
13名
(11%)
N/A
丸紅N/AN/A30名
(20.5%)
38名
(23.5%)
34名
(21.7%)

参照データ:三菱商事三井物産住友商事伊藤忠商事丸紅

※三菱商事は、2023年度に第二新卒採用とバックオフィス職採用も実施

総合商社への転職は非常に狭き門ではありますが、総合商社が中途採用で求める人材像を適切に理解し、しっかりとした対策を行うことで、転職に成功する可能性を高めることができます。

本記事では、コンサルティングファームから総合商社への転職に興味がある方に向けて、ポストコンサルで総合商社へ転職するメリットや、総合商社が求めるキャリア人材像、そしておすすめの転職の進め方等について詳しく解説していきます。

ポストコンサル転職 完全ガイド

ポストコンサルで人気の転職先やよくある失敗、成功のポイントなどポストコンサル転職について網羅的に知りたい方は、【ポストコンサル転職完全ガイド】コンサルからの転職先やおすすめの転職方法もご覧ください。

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目次

総合商社の中途採用動向

過去、総合商社は基本的に新卒入社でのみ入社が可能であり、キャリア採用はほとんど行われていませんでした。稀に採用される場合があっても、業界や技術知見を持つメーカーやエネルギー会社の社員などが中心でした。

しかし近年、DX、サステナビリティ・カーボンニュートラル、M&A、CVC(コーポレートベンチャーキャピタル)などの推進役として、コンサルティングファームや金融機関などのプロフェッショナル人材を中途で受け入れるケースが増加しています。

実際に、総合商社各社におけるキャリア採用数は増加傾向にあり、新卒採用も含めた採用全体における中途比率が約4~5割程度にまで上昇している商社もあります。このように、総合商社の人材獲得戦略は変化しつつあり、経験豊富なプロフェッショナル人材の獲得に注力し始めていることがうかがえます。

どの商社が中途採用に積極的か?

5大商社各社の「中途採用数」や「採用に占める中途比率」を見ると、三菱商事、三井物産、住友商事は比較的中途採用に積極的であることが分かります。

実際に、三菱商事や三井物産は採用サイトにおいて、キャリア採用組の経歴や転職後の働き方に関する情報を積極的に発信しており、中途採用に対して前向きな姿勢を示しています。

一方で、伊藤忠商事と丸紅については、5社の中では比較的中途採用比率が低く、依然として新卒採用重視の企業文化が根強いことがうかがえます。しかしながら、今後は業界の変化に対応するために、これらの企業も中途採用の拡大に舵を切る可能性があります。

総合商社各社の中途採用者数推移

コンサルから総合商社へ転職するメリット

事業創出に携われる

かつての総合商社はモノの売買によって利益を生み出すトレーディングをビジネスの主軸としていましたが、現在では投資による事業の創出も主力ビジネスの1つとなっています。

大手総合商社は豊富な資金力と世界中に張り巡らされたネットワークを活用し、世界中で新たなビジネスのタネを見つけ出します。そして、投資の実行と経営人材の送り込みによって、新たな事業を創出していきます。

会社の経営資源を有効に活用しながら、「自分のやりたい事業をゼロから生み出す挑戦ができる」という点は、総合商社のキャリアならではの大きな魅力といえるでしょう。コンサルティングファームでの経験を活かしつつ、自ら事業を創造していくことができる環境は、多くのコンサルタントにとって魅力的に映るはずです。

社会的インパクトの大きな事業

総合商社のビジネスは、環境、エネルギー、インフラ、食品など社会にとって非常に重要な領域に深く関わっており、事業を通じて社会に大きなインパクトを与えることができます。ビジネスを通じて、環境問題やエネルギー不足などの喫緊の課題を解決し、実際に世の中や社会が良い方向に変化していく様子を目の当たりにできることは、非常に大きなやりがいを感じられる部分です。

特に、今後は環境問題が世界的な重要テーマとなってくることが予想され、日本のエネルギーや食料供給などを担う総合商社の役割はますます重要になっていくと考えられます。総合商社は、その広範なネットワークと事業領域を活かして、持続可能な社会の実現に向けて大きく貢献することができるでしょう。

経営人材としてのキャリア

総合商社は世界中に数多くの事業投資先(子会社や関連会社)を保有しています。商社はこれらの子会社に人材を送り込み、現場で経営改善を行うことで事業投資先の価値を高めていきます。事業投資が商社の主要なビジネスとなって以降、各商社は「経営人材の育成」という人材育成方針を掲げており、30~40代で海外子会社の経営者として抜擢されることも珍しくありません。

総合商社で働くことで、グローバルな事業運営に携わりながら、経営者としてのスキルを磨いていくことができます。多様な事業領域や地域での経験を積むことで、戦略的思考力や意思決定能力、リーダーシップといった経営に必要な資質を高めることができるでしょう。

コンサルタントのスキルセットを活かしやすい

総合商社では、コンサルタントが高いレベルで身につけている「リサーチスキル」や「ドキュメンテーションスキル」を存分に活かせる点も大きなメリットとして挙げられます。

総合商社が事業投資を行う際には、事業の収益性や将来性、国や業界特有の慣習・法規制など、あらゆる側面から徹底的な調査を行い、投資判断を下します。そのため、事業投資に関わる担当者には高度なリサーチスキルが求められますが、コンサルタントはプロジェクトで価値を生み出すために、あらゆる手段を駆使して必要な情報を収集し、分析する力を徹底的に鍛えているため、スムーズに対応できるでしょう。

また、総合商社の事業投資額は数百億円から数千億円にのぼることもあり、非常に大規模なものとなります。そのため、社内の管理部門などによる厳しい審査を通過し、承認を得る必要があります。この際、コンサルタントとして培ってきた論理的思考力とドキュメンテーションスキルが大いに役立ちます。複雑な事業内容や投資の妥当性を明確かつ説得力をもって伝えることができるでしょう。

収入維持や収入アップが期待できる

総合商社は近年、業績が好調であり、社員の年収も高い水準にあります。平均年収は1,500万円以上とも言われており、コンサルティングファームから転職した場合でも、年収を維持できるだけでなく、むしろ年収が上昇するケースも見られます。

また、総合商社では、海外駐在の機会が多くありますが、海外駐在の際には、住宅手当や子女教育手当などの手厚い支援が提供されるため、収入面でのメリットもより大きくなります。

配属リスクがない

中途入社の場合、特定の部門やポジションに対してオファーを受けることが多いため、新卒入社のような「配属リスク」が発生しにくいという点も、総合商社へ転職するメリットの1つとして挙げられます。

コンサルから総合商社へ転職後に身につけるべきスキル

マルチタスクのスキル

コンサルティングファームでは通常、1~2つのプロジェクトに集中して取り組むことが多いですが、総合商社では複数の投資案件を同時に担当することも珍しくありません。そのため、総合商社では状況に応じて優先順位を適切に設定し、要領よく業務を進めていく能力が求められます。

コンサルティングファーム時代のように、すべての業務を完璧にこなすことにこだわるのではなく、重要な案件に的確にリソースを配分し、効率的に段取りを組んでいく柔軟な思考が必要となります。このようなマルチタスク環境への適応に苦労するケースも見られるため、転職後は意識的にマルチタスクへの対応力を磨いていくことが重要です。

根回し力

コンサルティングファームでは、プロジェクトを円滑に進めるために、事前にステークホルダーに説明を行い、理解を得ておくといった取り組みが行われることがありますが、社内外の多くのステークホルダーを巻き込んで大規模なプロジェクトを推進していく総合商社では、この「根回し力」がより重要視されています。

総合商社での事業投資や新規事業の立ち上げには、社内の各部門や経営陣、投資先企業、取引先、行政機関など、多岐にわたるステークホルダーの理解と協力が不可欠です。そのため、公式な会議や打ち合わせだけでなく、非公式な場での関係構築も含めた、総合的なコミュニケーション能力が求められます。

この点において、コンサルティング業界の人材は、商社人材と比較して経験が不足していることが多く、転職後は意識的にスキルを磨いていく必要があるでしょう。

商社に転職できるコンサルタントの特徴

コンサルタントとしての高いスキルや実績を有していることは当然の前提ですが、商社へのポストコンサル転職を実現させる方には、以下のような特徴があります。

高い専門性

即戦力として活躍できる中途人材には、高い専門性が求められます。特に、商社のビジネスと親和性の高いエネルギーやインフラなどの分野における深い知見を持つ人材や、M&Aなどの知識を備えた事業投資のプロフェッショナルは、その専門性が高く評価される傾向にあります。

さらに、今後の経済・社会を大きく変革すると予想される「カーボンニュートラル」や「生成AI」などの分野における専門知識を有している場合、商社からの注目を集めやすいでしょう。これらの分野は、総合商社が今後注力していく領域であり、関連する専門性を持つコンサルタントは、転職市場において優位性を発揮できる可能性が高いです。

高いコミュニケーション力

商社では社内外の多様なステークホルダーと協働しながらビジネスを創出・拡大していくため、高いコミュニケーション能力を備えていることが不可欠です。業務上のコミュニケーションスキルが優れ、合意形成やステークホルダーの巻き込みが得意であることは言うまでもありませんが、会食や接待の場などにおいても、関係者と良好な関係を築き、信頼関係を構築できる人材が商社には向いているといえます。

商社でやりたいことが明確

商社への転職を考える際、自身が商社でどのようなことをやりたいのか、明確なビジョンを持っていることが非常に重要です。待遇の良さなどを理由に総合商社を志望する人は多い中で、総合商社において自分が具体的に何をしたいのか、そしてその結果として会社にどのような価値をもたらすことができるのかを明確に語れる人材は、高く評価される傾向にあります。

商社の業務は、与えられたタスクをこなすだけでは不十分であり、自らビジネスの機会を創出し、新たな事業を生み出していくことが求められます。そのため、商社では、自身の強みや専門性を活かしながら、実現したいビジョンを持ち、熱意を持って主体的に動ける人材が必要とされています。

近年は社内コンサルタントポジションも増加

近年、総合商社では社内コンサルタントポジションでの中途採用が増加傾向にあります。総合商社はコンサルティングファームの主要なクライアントの1つですが、社内のデジタルトランスフォーメーション(DX)をはじめとする変革プロジェクトを推進するために、コンサルタントとしての経験や専門性を持つ人材を積極的に求めるようになっています。

社内コンサルタントは、社外のコンサルティングファームとは異なり、会社の内部に深く入り込んで業務に取り組むことができます。これにより、会社の文化や業務プロセスを深く理解した上で、より実践的な変革の提案と実行が可能となります。また、プロジェクトの完了後も、その効果を継続的にモニタリングし、フォローアップを行うことができるのも大きな利点です。

コンサルタントとしてのキャリアを継続しながら、事業会社の内部で自身の専門性を発揮し、変革を主導していきたいと考える方にとって、社内コンサルタントのポジションは非常に魅力的なキャリアパスの1つといえるでしょう。

総合商社へのポストコンサル転職を成功させるには

商社への転職に強いエージェントをうまく活用

総合商社の中途採用は、会社によって採用期間や方法が異なります。一年を通して採用を行う会社もあれば、特定の期間のみ募集を行う会社もあります。また、採用情報を自社ウェブサイトで公開する場合もあれば、転職エージェントを通じてのみ採用を行う場合もあります。このような総合商社の採用状況や採用情報に精通したエージェントを活用することで、転職の機会をタイムリーに把握し、採用試験にチャレンジすることができます。

また、コンサルティングファームから総合商社への転職において重要なポイントや、応募書類・面接でのアピール方法などについて、客観的な視点からアドバイスを得られることもエージェントを活用するメリットの1つです。経験豊富なエージェントは、多くの成功事例を見てきているため、個々の候補者に合わせた的確な助言を提供してくれるでしょう。

ただし、転職エージェントのビジネスモデルは、保有する求人情報と候補者のマッチングによって収益を得ることが基本です。そのため、必ずしも候補者にとって最適な求人情報を紹介してくれるとは限りません。このようなエージェントの特性を理解した上で、可能であれば複数の転職エージェントに登録し、提供される求人情報や担当者との相性を見極めながら、自身の転職活動に最も役立つエージェントを選択していくことが賢明です。

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