【ポストITコンサルを徹底解説】ITコンサルからの転職・キャリア

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ITコンサルタントとして働く方の中には、ポストITコンサルのキャリアについて悩んでいる方も少なくありません。ITの専門性を有するITコンサルタントは社会全体で不足しているため需要が高く、様々な転職先が考えられる一方で、「ITコンサルからどこに転職すべきか、何を目指すべきか」は難しいテーマといえます。

本記事では、ITコンサルタントの方向けに、ITコンサルタントの需要と将来性転職のよくある理由ITコンサルタントの転職先転職を成功させるためのポイントについて詳しく解説します。

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目次

ITコンサルタント人材の需要と将来性

ITコンサルタント人材は市場全体で不足しており、非常に需要が高くなっています。特に企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みが加速する中で、DX推進を担える人材の確保が急務となっています。

DXとは、デジタル技術を活用して業務プロセスや商品・サービス、ビジネスモデルを変革することで、競争上の優位性を確立することを指します。単なるシステム開発にとどまらず、経営戦略としてDXに取り組む企業が増えており、ITコンサルタントの役割はますます重要になっています。

企業のDX投資はさらなる拡大が見込まれる

富士キメラ総研が発表した『2023 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望 市場編/ベンダー戦略編』によると、2022年の国内DX投資額は2兆7,277億円で、2030年には6兆5,195億円まで拡大すると予測されています。国内企業のDX投資は拡大傾向にあり、今後もシステム開発などのIT・デジタル関連のプロジェクトは増加すると見込まれます。

国内のDX投資額推移

企業ではDX推進人材が量・質ともに不足している

企業ではDX推進人材が量・質ともに不足している

企業におけるDX推進の機運の高まりや投資の確保が進む一方で、DX推進に最も重要な人的リソースが量・質ともに不足しているのが現状です。

情報処理推進機構(IPA)が発行する「DX白書2023」によると、DX人材が「大幅に不足している」と回答した企業の割合は、量的側面で前年の30.6%から49.6%に、質的側面でも30.5%から51.7%に増加しています。つまり、半数近くの企業がDX人材の確保に苦慮しているということです。

国内におけるDX人材不足

こうした状況を受けて、事業会社におけるITコンサルタントに対する需要は非常に高くなっています。経営とITの橋渡し役として、DX戦略の立案や推進をリードできる人材が求められているのです。

加えて、近年は大手コンサルティングファームやシステムインテグレーター(SIer)がDXコンサル領域に注力し始めており、ITコンサルタントの採用を強化しています。戦略の策定からシステム開発・導入まで、一気通貫でDXを支援する体制を整えようとする動きが活発化しています。

以上のように、市場の強いDXニーズを背景に、今後もITコンサルタント人材に対する需要は高まっていくとみられ、将来性が見込まれます。

ITコンサルタントがポストコンサル転職を考える理由

ITコンサルの顧客折衝にストレスを感じるから

ITコンサルタントから、エンジニアなどの技術職や事業会社のIT部門に転職する方に多くみられる理由の一つに、「ITコンサルの顧客折衝にストレスを感じる」というものがあります。

ITコンサルタントは、顧客のシステム導入やシステム更改・刷新などのプロジェクトを成功に導くため、日々顧客とコミュニケーションを取り、期待値と実現可能性のすり合わせを行いながら、プロジェクトを推進していく必要があります。

しかし、システム開発プロジェクトでは、要件の認識違いや想定外の事象による開発遅延など、様々なトラブルが発生するのが常です。そのため、ITコンサルタントには、システム領域の知見を持つだけでなく、クライアントとのハードな交渉や調整を行い、ステークホルダーが納得できる落としどころを探るような忍耐力と交渉力も求められます。

この業務は非常にプレッシャーが強く、ストレスを強く感じる方も少なくありません。特に、もともとエンジニア出身で、技術を極めていくことに興味関心のある方の場合、顧客折衝の業務に嫌気が差してしまうこともあるでしょう。

こうした背景から、エンジニアなどの技術職に戻ったり、クライアントワークのない事業会社のIT部門に転職したりするケースがあります。

もっと最新の技術に触れたい

ITコンサルタントの仕事では、必ずしも最新の技術活用を支援するようなプロジェクトばかりに携われるわけではありません。クライアントがレガシーなシステムを使っていたり、そもそもアナログ作業のデジタル化から始めたりと、多くのプロジェクトでは基本的なデジタル化や技術活用にとどまることが多いのが実情です。

確かに、DXの波に乗って、AI、ブロックチェーン、IoTなど、先端技術を駆使した革新的なプロジェクトに関われるチャンスも増えてきてはいます。しかし、そうしたプロジェクトはまだ一部であり、多くのITコンサルタントは、日々の業務の中で最新技術に触れる機会に恵まれているとは言い難いのが現状でしょう。

こうした状況に、技術的なチャレンジへの飢餓感を覚える方も少なくありません。常に技術のアップデートを怠らず、最先端の知識やスキルを身につけていきたいと考えるITコンサルタントにとって、現在の環境では物足りなさを感じることもあるでしょう。

そこで、外資系IT企業やスタートアップ企業などへの転職を検討する方も少なくありません。これらの企業では、新しい技術やサービスの開発に積極的に取り組んでいるケースが多く、最先端の技術に触れながら仕事ができる環境が整っているためです。

よりビジネス上流への関与を強めたいから

ITコンサルタントの業務には、ビジネス要件の整理なども含まれますが、より経営やビジネス戦略に近い領域から関わりたいと考える方は少なくありません。。

大手総合コンサルティングファームに在籍しているITコンサルタントの中には、より上流のプロジェクトに関われる部門への異動を望む方もいるでしょう。しかし、ITコンサルティングファームに所属している場合、そうした機会に恵まれないこともあります。

そこで、戦略ファームや総合ファームの戦略部門、ファイナンシャルアドバイザリーサービス(FAS)などへ転職する方もいます。これらの領域では、クライアントの経営課題により深く関与し、ビジネスモデルの変革や新規事業の立ち上げなど、ハイレベルな戦略策定に携われます。

ワークライフバランスの改善

SIerからコンサルファームに転職した方の中には、SIer時代よりは働き方が改善されたと感じる方も意外と多くいます。しかし、それでもコンサルファームでの労働環境が決して楽なものではないのは事実です。特にITコンサルの案件は、トラブルが発生すると徹夜や休日出勤も珍しくなく、過酷を極めることがあります。

20代後半~30代以降になると、結婚や出産を経て家庭を持つ方も増えてきます。仕事に全力で打ち込める時間が限られる中、ワークライフバランスをより重視するようになるのは自然な流れでしょう。

他ファームからより良いオファーをもらえたから

前述のとおり、ITコンサルタントは非常に需要が高く、どのコンサルティングファームでも優秀な人材を常に求めています。そのため、他のファームに在籍するITコンサルタントに対して、現状よりも好条件でオファーを出すことも珍しくありません。転職先の組織や人、文化との相性、仕事内容がマッチする場合は、ファーム間で転職する方も増えています。

特に、大手ファームから中堅・ブティック系ファームへの転職では、より高い役職やポジションを得られるケースがよく見られます。大手では、出世競争が激しく、なかなか昇進のチャンスに恵まれないこともあるでしょう。一方、成長著しい中堅ファームでは、即戦力となる人材を求めているため、ITコンサルタントの経験を買われて、マネージャーやディレクターといった管理職に抜擢されることもあります。

また、ファームによって、扱っている案件の業界や規模、技術領域が異なります。自身の専門性をより高いレベルで発揮できる環境を求めて、ファームを移る方もいるでしょう。

ITコンサルタントの転職先の選択肢

ITコンサルタントの転職先は多岐にわたりますが、主な選択肢としては以下のようなものが挙げられます。

上流領域のコンサルティングファーム(戦略コンサルや総合コンサル)

戦略立案やビジネスモデルの設計など、より経営に近い領域でのコンサルティングを行いたい方には、戦略コンサルティングファームや総合コンサルティングファームがおすすめです。これらのファームでは、クライアントの経営課題に深く関与し、デジタル技術を活用した変革の方向性を提示します。ITの知見を持つコンサルタントは、DX戦略の立案などで活躍できるでしょう。

ブティックファーム

特定の業界や技術領域に特化したブティック系コンサルティングファームも、ITコンサルタントの転職先として人気です。大手ファームに比べ、専門性が高く、よりニッチな領域で深い知見を発揮できます。また、組織がフラットで、意思決定のスピードが速いのも魅力です。自身の強みを活かし、より専門的な分野で活躍したい方に向いているでしょう。

事業会社のIT部門やIT子会社のDX推進担当

事業会社のIT部門やIT子会社に転職し、自社のDXを推進する立場になるのも一つの選択肢です。コンサルティングで培った知見を、より実践的に活用できる環境だと言えます。自らがビジネスの当事者となり、DX戦略の立案から実行までを主導できるやりがいがあるでしょう。ただし、社内調整などの難しさもあるため、根気強く組織を動かしていく力が求められます。

スタートアップ企業やベンチャー企業のプロダクトマネージャー

スタートアップ企業やベンチャー企業で、プロダクトマネージャーとして活躍するのも面白い選択肢です。限られたリソースの中で、新しいサービスやプロダクトを生み出していく過程は、非常にダイナミックで刺激的です。

外資系IT企業のセールスや導入コンサルタント

外資系IT企業のセールスや導入コンサルタントとして、自社の製品やサービスを販売・導入支援する役割も選択肢の一つです。コンサルティングの経験を活かしつつ、より具体的なソリューションを提供できる点が魅力です。グローバルな環境で働くことができるのも、キャリアの幅を広げる上で有益でしょう。ただし、営業目標などのプレッシャーとは切り離せないため、ストレス耐性は必要になります。

転職エージェントを活用して、非公開の優良求人を探す

ITコンサルタントは市場価値が高いため多くのオファーをもらうことができますが、自身に合った求人を見つけることは容易ではありません。ハイクラス求人の多くは一般公開されておらず、転職サイトなどに頼っていては、適切な情報を得ることが難しい場合があります。実際に、転職サイトに登録しても中々良いスカウトがなく、「スカウトはたくさん来るが惹かれるものがないな」と違和感を覚えることも多いのではないでしょうか。

そのため、ITコンサルのポストコンサル転職に強い転職エージェントを活用することが非常に重要です。転職エージェントは、自身のITスキルや経験、そして条件面でマッチする非公開の優良求人を保有しているケースが多いです。

転職エージェントの選び方

コンサルティング業界に精通していること

30代コンサルタントの転職を支援するには、コンサルティング業界の特性や動向に精通したエージェントであることが重要です。

コンサルティングのことを熟知しているエージェントであれば、面談の際に自分のこれまでのキャリアや今後の希望を伝えた際に、話が通じやすいと感じられるでしょう。一方で、あまりコンサルタントの働き方などに詳しくないエージェントの場合、プロジェクトの実績を伝えてもなかなか理解してもらえないことがあります。

また、コンサルティング業界に詳しいエージェントであれば、ITコンサルタントがプロジェクトで多忙であることや、すぐには転職活動に着手できないことを理解した上で、柔軟に転職プランを組んでくれるでしょう。

したがって、ITコンサルタントがポストコンサル転職を検討する際は、コンサルティング業界に精通した転職エージェントに相談することが非常に重要といえます。そうしたエージェントを選ぶポイントとしては、以下が挙げられます。

  • ITコンサル出身のエージェントが在籍しているか
  • ITコンサルタントの転職実績が豊富か
  • ITコンサルタントの働き方や価値観を理解しているか

これらの点を踏まえ、自身のニーズに合ったエージェントを選ぶことで、スムーズかつ効果的な転職活動を進められるでしょう。

求職者目線に立ったサポート体制であること

転職は人生の大きな岐路であり、求職者にとって重大な意思決定となります。そのため、求職者の立場に立ち、一人ひとりの希望やニーズに寄り添ったサポートを行えるエージェントを選ぶことが大切です。単に求人を紹介するだけでなく、キャリアの方向性や働き方のスタイルなど、求職者の価値観を尊重した上で、最適な選択肢を提案してくれるかどうかがポイントとなります。また、選考プロセスや条件交渉の場面でも、求職者の意向を最大限尊重し、粘り強く交渉を進めてくれるエージェントであることが求められます。

転職エージェントを探す際は、複数のエージェントと面談を行うことをおすすめします。面談を通じて、エージェントの専門性や人柄、サポート体制などを確かめ、自分に合ったパートナーを見つけ出すことが重要です。

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コトラ

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サービス名:
運営会社:株式会社コトラ
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よくある質問

転職活動で評価されるITコンサルタントの資格は?

ITコンサルタントが転職する際、資格を持っていると企業から高く評価されることがあります。特に以下のような資格は、ITコンサルタントの専門性やスキルを示す上で有効でしょう。

IT・DXコンサル系の資格

  • ITストラテジスト:
    経営戦略とITを融合し、ビジネス価値を創出できる人材であることを証明する国家資格。DX推進の中核を担うコンサルタントに求められるスキルを体系化しています。
  • 応用情報技術者試験:
    高度IT人材となるために必要な、応用的・実践的な知識・技能を証明する国家試験。ITコンサルタントとして、システム開発の上流工程を担う上で必要な知識レベルを示すことができます。
  • DX検定™:
    デジタルトランスフォーメーションに関する知識や実践スキルを証明する検定試験。DXの推進に必要な、デジタル技術や業務改革の手法などを幅広く問う内容となっています。

PMO系の資格

  • PMP®(Project Management Professional):
    プロジェクトマネジメントに関する知識や経験を証明する、国際的に認知された資格。大規模なシステム開発プロジェクトのマネジメントを任せられる人材であることをアピールできます。
  • PMOスペシャリスト認定資格:
    PMOに必要とされる知識・経験に基づき、企業におけるPMO人材の育成と評価を目的とした資格。プロジェクトの成功をサポートするスペシャリストとして認定されます。
  • プロジェクトマネージャー試験:
    プロジェクトマネージャーとして必要な知識や技術を証明する国家試験。ITコンサルタントがプロジェクト全体を俯瞰し、マネジメントする力があることを示せます。

セキュリティコンサル系の資格

  • 情報処理安全確保支援士(登録セキスペ):
    情報セキュリティ分野において、高度な専門性を有する技術者を認定する国家資格。セキュリティコンサルタントとして、専門的な知見を証明できます。
  • 情報セキュリティマネジメント試験(SG):
    情報セキュリティマネジメントに関する知識を問う国家試験。企業の情報セキュリティ対策を主導できるコンサルタントとして、必要な素養を持っていることを示せます。
  • CompTIA Security+:
    IT業界において広く認知されているセキュリティ分野の国際資格。セキュリティの基礎知識から、リスク管理、脅威対策までを幅広くカバーしています。
  • Certified Ethical Hacker(CEH):
    ホワイトハッカーとしての技術を認定する国際資格。セキュリティ上の脆弱性を発見し、対策を提案できるコンサルタントの専門性を証明できます。
  • CISSP(Certified Information Systems Security Professional):
    情報セキュリティ分野で最も権威のある国際資格の一つ。セキュリティコンサルタントとして、高度な知識と実務経験を有していることを示せます。
  • CISM(Certified Information Security Manager):
    情報セキュリティマネジメントに特化した国際資格。セキュリティ戦略の立案から、ガバナンス、リスクマネジメントまでを網羅的に扱います。

基幹システム系の資格

  • SAP認定コンサルタント資格:
    SAPシステムの導入や運用に関する専門知識を証明する資格。基幹システムの刷新プロジェクトなどで、コンサルタントの専門性をアピールできます。

ビジネス系の資格

  • 中小企業診断士:
    経営コンサルタントとしての知識や能力を認定する国家資格。ITコンサルタントが経営の視点を持ち、クライアントの課題解決に当たれることを示すのに有効です。
  • USCPA(米国公認会計士):
    米国の公認会計士資格。会計・財務の知見があることを証明でき、クライアントの経営状況を深く理解した上でITの活用を提案できることをアピールできます。
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